日頃の病気やけがの治療を安心して受けられるために、
あるいは将来大きな病気をしてしまったときの備えとして、
特約のたくさん付いた医療保険や、がん保険に加入している人は多いと思います。
そしてその多くは、毎月の保険料に関して、
「少しでも安くできたらなぁ」と感じていることと思います。
現在入っている保険の保険料を見直したり、
新たな保険の選び方を考える際に、
大切になってくるのが、
今付いている保障が本当に必要かどうか、ということです。
例えば、死んでしまったときに支払われる死亡保障などは、
年齢や性別、家族構成、家計の状況、ライフステージによって大きく異なってきます。
いまではがん保険でも医療保障だけでなく、
死亡保障がついているものもありますので、
無駄な保険料を支払わなくても済むように、
必要な保障額を考えなくてはなりません。
では実際、ライフステージによって必要な死亡保障が、
どのように変化していくのでしょうか。
まず独身時代に扶養家族がいなければ、
自分が死んだときに、
家族にお金を残す必要性は少ないと言えるでしょう。
お葬式代程度が保障されればよい、ということになります。
結婚すれば状況は変わり、もし妻が専業主婦になった場合は、
扶養義務が発生するため、
ある程度の保障額が必要になります。
妻の立場であれば、収入を得ていない分、
万が一死んでしまっても、
経済的リスクは少ないと考えられるので、
お葬式程度の保障額があればよい、となります。
子どもが生まれた場合、末子が生まれたときに、
もっとも必要な保障額が大きくなります。
もし妻が働き、妻の収入が家計に大きく貢献している場合は、
妻の必要保障額は大きくなります。
結婚し、子どもが生まれる頃にマイホームを購入する人もいますが、
住宅を購入する場合、多くの人は住宅ローンを組むと思います。
住宅ローンを組むと、
通常は団体信用生命保険に加入し、
万が一のことがあれば、
ローン残高額の保険金が支払われる仕組みになっています。
そのため、「自分が死んだあとに住宅ローンが残ってしまう」と、
わざわざ高い死亡保障をつけなくてもよいことになります。
そして子どもが独立した場合は、必要な死亡保障額は小さくなります。
また会社を定年退職した場合は、退職金を得たり、
それまでの貯蓄もある程度の額になっているでしょうから、
必要な死亡保障額はお葬式程度ということになります。
このようにライフステージによって、
必要な死亡保障額は異なってきますので、
保険の選び方の参考にしてみてください。
状況が変化するたびに、保険の見直しができるとよいのですが、
なかなか面倒で二の足を踏んでしまう人が多いと思いますが、
何かをきっかけに保険を見直すことは、
家計のためだけでなく、自分や家族の身を守るためにも、必要なことではないでしょうか。
